久々の更新です。
本年もよろしくお願いします。
２０１３年はアベノミクス（および黒田異次元緩和）で始まり、靖国参拝問題で締めくくるというまさに安倍首相の年でした。
失われた２０数年を経て、もうすっかり自信をなくしていた日本に突如として現れた救世主（？！）にまさに『じぇじぇじぇ』と驚き、すっかり低迷していた株式市場も、さあ『今でしょう！』の乗りで、ぐいぐい上がり、今までの損失を『倍返し』する程の勢いです。おまけに２０２０年の東京オリンピックのおまけまで飛び出してしまうのですから、証券業界を始め、今年儲かった投資家は、安倍さんにはそれこそ、御世話になった『お・も・て・な・し』をしたいことでしょう。
私事ですが、２０１０年末に上梓した『チャイナマネーを追え』や2012年空きに共著で上梓した『誰でもできるやさしい海外不動産投資』で、円高は長くは続かない、日本はこれから円安にむかうのが必然。今こそ海外に資産分散投資する最後のチャンスだと、申し上げてきましたが、円安に関しては，全く予想通りになったわけですが、マレーシア不動産をはじめ海外不動産投資がここまで日本人の方にもメジャーになるとは、正直予想外でした。
当社も、昨年始めにミャンマーに不動産コンサル会社をたちあげたり、アメリカ不動産やタイ不動産の取り扱いをはじめました。
現在では、取り扱い国は、中国、マレーシア、英国、シンガポール、ミャンマー、アメリカ、タイに及びます。そして、震災後暫く中断していた日本不動産のインバウンドも再開しました。
昨年11月には、東京の新宿御苑と麻布のマンションの販売会をシンガポールで行いました。やはり、円安と2020年の東京オリンピック開催が追い風になっています。
さて、今年2014年は、果たしてどこのマーケットが狙いめでしょうか？
やはり、キーワードはアジア華僑の動きだと思います。
以前から申し上げている所謂チャイナマネーがどこに向かっているかを追うことが大切です。
今回から、昨今の中国、香港、シンガポールの不動産マーケットをレビューしようと思います。
中国については、昨年まで当社の東京オフィスで主任調査員をしていた安田明宏氏（現在、三井住友トラスト基礎研究所 海外市場調査部・副主任研究員）が、新年の挨拶メールのなかで、興味深いコメントを残していましたので、まとめてみたいと思います。
話が、ロンドンに及びましたので、少しロンドン不動産にもコメントします。
ロンドンも景気がいよいよ回復基調が鮮明になり、リーマンショック以降厳しかった銀行融資が積極姿勢に変わり、不動産市況が活況になってきました。2−3年前からお薦めしていたロンドン不動産は、ポンド安で買っていた外国人の買いから、ローカルの市場になってきており、やはり今年も価格上昇が見込まれます。ポンドも一時、１２０円を切っていましたが、現在は１７０円台ですから、海外からの投資はやや一服感は出るものの、地元のバイヤーが動き出したということで、実需マーケットが活況を呈するものと思われます。やはり、開発余地が限られている金融都市では安定した市況が続くようです。
次回以降は、香港、シンガポールなどアジア中華圏のマーケットを追います。
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